人生100年時代をどう生きる?

残り30-40年の人生をどう生きるかというテーマを考えるとき、20代のころの自分を取り巻く環境と大きく違うところに、思考が停止しがちだが、よく考えれば、若者と高齢者の違いはリスクの大小ではないか?

若者よりは、時間、病気、体力、気力等の差が出てくる代わりに、高齢者は知識、経験が備わり人脈や信用、場合によっては多少の財力も備わっているかも知れない。

最近話題になった定年退職した人をテーマにした映画「終わった人」にならないように、本当に自立した人生にチャレンジしていきたいと最近益々思うことがある。

その事を考えさせる記事をピックアップしたので参考にされたい❗

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人生100年時代をどう生きる?
「人生100年時代」というが、長い人生をどう生き、必要なお金を準備するかというマネープランをつくったことがある日本人は必ずしも多くないだろう。2016年の野村総合研究所の調査では、18~79歳の日本人のうち、マネープランをつくったことがある人の比率は9%だった。60~70代は7%にすぎない
決まった形式はないが、マネープランとは家計の将来の収入・支出及び資産・負債をシミュレーションし、様々な人生のイベントにお金の面から備える資金繰り計画のことだ。必要性は理解しながらもきっかけがみつからず、具体的にどうしたらいいかわからないまま、「何とかなるだろう」と考えているシニア世代が多いのではないだろうか。

マネープランをつくらなかった人の中には、子どもや孫に生前贈与し過ぎた結果、自分が入院したり手術したりする時の資金が足りなくなってしまった人がいる。逆に資産の減少を恐れ、あこがれていた海外旅行に出かけず年を重ねて後悔する人もいる。

これからの人々は退職金を受け取った後、40年近い人生を想定しなければならない。政治や経済情勢も不透明で、人生後半の働き方や学び方も多様になる。自身や家族の健康状態もそれぞれだ。標準タイプではなく、一人ひとりの生き方に即したマネープランが必要になる。社会的な意義も小さくない。資産の計画的な取り崩しや生前贈与は、本人や次世代の消費を通じ経済成長に寄与するだろう。

ただし、マネープランさえつくれば安心というわけではない。自分に合うプランをつくるためには、専門家の持つ知見を生かすべきだ。日ごろ取引する金融機関の担当者以外のセカンドオピニオンも有効といえる。金融機関が売りたい金融商品の影響を排除できない可能性があるからだ。

金融機関は、保険や金融商品の営業行為とは一線を画し、顧客のマネープランづくりを支援する必要がある。例えば、営業担当者と別にプランナーを組織化する。恣意的な操作を排除する、プラニングツールを開発するのも有効だろう。人工知能(AI)などを使い、金融機関から独立したプランづくりを提供する企業も出てくるだろう。

プランづくりへの優遇措置を含め、環境整備も望まれる。具体的にはマネープランのセミナー参加費用やプラニングツールの利用料、専門家への相談費用に対する助成制度などをつくる必要があろう。